月末にレシートをまとめていて、「今月もこんなに使った」とため息をついたことはありませんか。代替食品、通院、市販の抗アレルギー薬、保湿剤……。食物アレルギーのある子を育てていると、出費はどうしても膨らみます。「制度を使えば少しは戻ってくるらしい」と聞いても、結局うちだといくらなのかが分からないと、動く気になれないと思います。
そこでこのページでは、今ある制度を使うと年間いくら取り戻せるのかを、年収別・働き方別の早見表にまとめました。国の調査（2025年国民生活基礎調査）では、全世帯の所得の中央値は451万円、子どもがいる世帯の平均は約857万円とされているので、早見表は年収400万〜800万円の範囲で作っています。
結論：年収500万円の片働き家庭なら、年間約3.5万円
（ふるさと納税・iDeCo・セルフメディケーション税制の3つを使った場合の目安）
※このうち約2万円はiDeCoの節税分です。iDeCoの掛金は原則60歳まで引き出せないため、手元にすぐ戻る現金ではありません（詳しくは「知っておきたい注意点」）。
年収別：片働き家庭が取り戻せる金額
まずは、夫だけが働いていて、子どもが1人（15歳以下）の片働き家庭の場合です。
| 年収 | ふるさと納税（節約） | iDeCo（節税・月1万円） | セルフメディケーション税制（節税） | 合計 |
|---|---|---|---|---|
| 400万円 | 約7,000円 | 約18,100円 | 約2,700円 | 約2.8万円 |
| 500万円 | 約11,500円 | 約20,600円 | 約2,700円 | 約3.5万円 |
| 600万円 | 約16,300円 | 約22,700円 | 約2,700円 | 約4.2万円 |
| 700万円 | 約22,600円 | 約24,300円 | 約3,600円 | 約5.0万円 |
| 800万円 | 約32,800円 | 約36,500円 | 約5,500円 | 約7.5万円 |
- 年収は給与収入（額面、ボーナス込み）。2026年分の税制、社会保険料は年収の約15%、妻の収入なし（配偶者控除あり）で試算した概算で、実際の金額は家庭によって変わる（金額を保証するものではありません）
- ふるさと納税は「返礼品（寄付額の3割）−自己負担2,000円」で計算。実際の返礼品の価値は3割より少ないこともある。iDeCoなどを併用すると上限額が少し下がるため、その分を反映した金額
- iDeCoは、掛金（年12万円）が所得控除になることで減る所得税と住民税の目安。掛金は原則60歳まで引き出せず、受け取るときには税金がかかる場合がある
- セルフメディケーション税制は、対象の市販薬を家族で年3万円買った場合の目安で、iDeCo（月1万円）も併用した場合の金額。iDeCoを使わない場合は、500万円・600万円で約3,600円になる
年収が上がるほど金額が大きくなるのは、所得税の税率が上がるためです。600万円あたりで税率が5%から10%に、800万円あたりで20%に上がるので、iDeCoの効果が大きく伸びます。
同じ年収でも、働き方で金額が変わる
子どもが小さいうちは、片働きやパートで働く家庭も多いと思います。世帯年収500万円で、働き方だけを変えた3つのパターンを比べてみました。
| ① 片働き | ② 夫＋妻パート | ③ 夫婦ともに働く | |
|---|---|---|---|
| 年収の内訳 | 夫500万円／妻0円 | 夫400万円／妻100万円 | 夫250万円／妻250万円 |
| ふるさと納税 | 約11,500円 | 約7,000円 | 約7,700円（2人分） |
| iDeCo（月1万円） | 約20,600円 | 約18,100円 | 約18,100円 |
| セルフメディケーション税制 | 約2,700円 | 約2,700円 | 約2,700円 |
| 合計 | 約3.5万円 | 約2.8万円 | 約2.9万円 |
※iDeCo・セルフメディケーション税制は、どのパターンも「世帯で1人分（夫）」を利用した場合の目安
- 同じ年収なら、片働きが一番多く取り戻せる：収入が1人に集中している方が税率や上限額が上がるため
- パート年収100万円程度の妻の名義では、ほぼ効果がない：住民税がほとんどかからないので、②の家庭は夫の名義で使うのが基本
- 夫婦2人でふるさと納税をすると、自己負担2,000円も2人分かかる：③は上限額の合計が②より大きいのに、実質の金額はあまり変わらない
これをやれば家計の見直しが捗る
あなたの家庭はまずここから始めましょう。取り戻す方法は、「もらえるお金」「節約」「節税」「将来の備え」「お小遣い」の5つに分けられます。気になることから、それぞれの記事で詳しく見てみてください。
| 家庭の状況 | まず読む記事 | テーマ |
|---|---|---|
| 使える助成・補助を知りたい | ・必ず申請しよう！賢く使う助成金まとめ ・アレルギー対応食品購入への補助 ・自営業者の国民年金育児免除2026年10月スタート | もらえるお金 |
| 食費を少しでも減らしたい | まだやってないの？「ふるさと納税」400万・500万円の年収別シミュレーション | 節約 |
| 毎月の固定費を減らしたい | ・【節約効果No1】アレっ子家庭の携帯代金見直し術 ・【電気・ガス代削減】アレっ子家庭の固定費節約術 ・【金利1.2%】まだメガバンク？あおぞら銀行BANKで賢く高金利 | 節約 |
| 税金を減らしたい | iDeCoはSBI証券と楽天証券どっち？手数料・商品を比較 | 節税 |
| 市販薬や通院のお金が気になる | 医療費控除VSセルフメディケーション税制、どっちがお得？ | 節税 |
| パートの働き方を考えたい | 【社会保険料・税金】どれくらい働く？アレっ子ママの「パート年収」の判断基準 | 節税 |
| 将来のお金が心配 | 子どもの医療保険、学資保険とNISA | 将来の備え |
| 少額でも増やしたい | ポイ活（ポイントサイト・アプリ） | お小遣い |
アレルギー家庭ならではのポイント
- 代替食品の出費は、ふるさと納税の返礼品で：米粉パンや米粉、特定原材料不使用のお菓子など、アレルギー対応食品を返礼品で選べば、割高な食費を直接減らせる
- 市販の抗アレルギー薬は、セルフメディケーション税制の対象になりやすい：花粉症やじんましんで家族が市販薬を買うことが多いなら、レシートを1年分とっておく
- 専門病院への通院の交通費は、医療費控除に含められる：経口負荷試験などで遠くの病院に通う場合、電車・バス代のメモを残しておく
- 空気清浄機や防ダニ寝具は、制度の対象外：買い替えのタイミングで、電気代の見直しやポイ活と組み合わせて負担を減らす
知っておきたい注意点
- ふるさと納税は「節約」：税金が安くなるのではなく、翌年の住民税の前払いと引き換えに、2,000円で返礼品がもらえる仕組み。アレルギー対応食品を選べば、そのまま食費が減る
- iDeCoの節税額は「手元に戻る現金」ではない：表の金額は、掛金にかかる税金が減る分です。掛金そのものは60歳まで引き出せない老後資金として積み立てるお金で、受け取るときには税金がかかる場合があります。教育費など近いうちに使うお金には向かないので、無理のない掛金で
- セルフメディケーション税制は、2026年分（12月31日までの購入分）が対象：2027年分以後も続く方針（令和8年度税制改正）ですが、対象になる医薬品には見直しがあります。申告する本人が健康診断などを受けていることが条件で、医療費控除とはどちらか一方しか選べない
- 医療費控除は表の合計に入れていない：子どもの医療費は助成でほぼゼロになることが多いため。家族全員の医療費や通院の交通費を合わせると届く家庭もあるので、領収書は残しておく
制度では戻らない出費もある
正直にお伝えしておきたいのは、アレっ子家庭で一番お金がかかる出費の多くは、制度の対象にならないということです。
- アレルギー対応食品・代替食品（ふるさと納税の返礼品でまかなうのが現実的）
- 空気清浄機、防ダニ寝具、布団乾燥機などの家電・日用品
- 生活管理指導表や診断書の文書料
- 化粧品扱いの保湿クリーム
こうした出費は、固定費の見直しや、すきま時間のポイ活で少しずつ補っていくのが現実的です。アレっ子家庭でどんな出費がどれくらいかかるのかは、アレルギーっ子の出費で詳しくまとめています。
まとめ
この記事のポイント
アレっ子家庭でも、ふるさと納税・iDeCo・セルフメディケーション税制を組み合わせれば、年収500万円の片働き家庭で年間約3.5万円、年収800万円なら約7.5万円を取り戻せる計算になります。ただし、そのうちiDeCoの分は60歳まで引き出せない掛金が前提です。同じ年収でも、働き方や名義によって金額が変わるので、まずは自分の家庭がどのパターンに近いかを確認して、効果の大きいものから始めてみてください。
「へっちゃら」まっさんより
出費を把握した後は、いかに「戻ってくるお金」を増やすか、そして「どうやって支出を減らすか」を考えていかないといけませんね。
そんなことを気にしなくても大丈夫な家庭もあれば、給料が増えなくて四苦八苦している家庭もあると思います。無理のない範囲で、できることから実践してみてください。
ちなみに、まっさん家はキツイっす。どうやったら給料増えるのぉ～～😭
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食物アレルギーの子育て、毎月いくらかかる？お金のことも考えてみる
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必ず申請しよう！賢く使う助成金まとめ
記事内の金額は2026年分の税制をもとにした概算で、実際の金額はご家庭の状況によって異なります。税金の具体的な計算や手続きについては、税務署や税理士などの専門家にご確認ください。
参考にした情報源
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